• クーポンをご利用いただくことで、現物取引(単元株)や信用取引の手数料が、無料になります。

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  • クーポンを毎月10枚プレゼントします。信用取引口座を開設されている方には、さらにクーポンを毎月10枚プレゼントします。

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  • あまったクーポンは翌月まで繰り越せます。
    上手に使えば年間最大120回まで
    無料で取引が出来ます。
    (信用取引口座開設で年間最大240回まで)

手数料無料クーポンはこんなにお得!

現物取引(単元株)の場合

現物取引の手数料は、
約定代金の0.033%(税込)です。

200万円以上の場合は一律660円です。約定代金に上限はありません。
1注文の
約定代金
クーポン
あり
クーポン
なし(税込)
50万円0円165円
100万円330円
200万円660円
500万円
1,000万円

信用取引の場合

信用取引の手数料は、
約定代金の0.033%(税込)です。

100万円以上の場合は一律330円です。約定代金に上限はありません。
1注文の
約定代金
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あり
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50万円0円165円
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さらに、少額(100円~)でも
始められる
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  • ひな株

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    ※手数料無料クーポンは使えません

  • まいにち投信

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    毎日100円から
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    手軽に始められる

    ※手数料無料クーポンは使えません

●CONNECT取扱商品全般のお取引にあたっての手数料等およびリスクについて

お取引の際には、商品ごとに株式会社CONNECT(以下、CONNECT)所定の手数料等をご負担いただく場合があります。 また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、 当該商品等の契約締結前交付書面(上場有価証券等書面、目論見書がある場合はその書面)等をよくお読みになり、 内容について十分にご理解ください。

●ひな株(単元未満株式等の店頭取引)の手数料等およびリスクについて

・お取引にあたっての手数料等

ひな株のお取引に当たっては、対価(購入対価・売却対価)のみを受払いただき、手数料はいただきません。なお、購入対価は株価に一定のスプレッド(差額)を上乗せした価格、売却対価は株価から一定のスプレッド(差額)を差し引いた価格になります。

・CONNECTのスプレッド

原則、株価に0.5%を乗じた価格になります。

・単元株数以上(100株以上)のお取引をされる場合

ひな株のスプレッド0.5%に対して、株式(現物取引)の手数料は0.033%です。そのため、ひな株で単元株数以上(100株以上)のお取引をされる場合、お客さまの支払金額/受取金額は、株式で取引された場合と比較して不利になりますのでご注意ください。

・お取引にあたってのリスク

ひな株は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。

●国内株式等(株式、ETF、REIT、インフラファンド等の委託取引)の手数料等およびリスクについて

・お取引にあたっての手数料等

国内株式等のお取引にあたっては、約定代金に対して0.033%(税込)の委託手数料がかかります。委託手数料の上限は660円(税込)となります。

・お取引にあたってのリスク

・株式

株式は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。

・ETF(上場投資信託)

ETFは銘柄自身の価格変動のほか、連動する指数等の変動等により価格が変動するため、損失が生じるおそれがあります。

・REIT(不動産投資信託証券)

REITは銘柄自身の価格変動のほか、運用する不動産の価格や収益力の変動により価格が変動するため、損失が生じるおそれがあります。

・インフラファンド

インフラファンドは銘柄自身の価格変動のほか、運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により価格が変動するため、損失が生じるおそれがあります。

・上場新株予約権証券

上場新株予約権証券は行使対象となる株式の価格や評価額の変動や、当該株式の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場新株予約権証券の価格が変動することや、転換後の当該株式の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生ずるおそれがあります。なお、新株予約権には権利を行使できる期間に定めがあり、当該期間内に行使しないことにより、投資金額全額を失う場合があります。

・お取引にあたっての留意事項

CONNECTでは1注文あたり、売買代金で3億円、売買数量で10万単元または100万株のいずれか低い数量という受注上限を設けております。なお、信用取引における東証第1部以外の市場での売買代金の受注上限は1億円となります。

お客さまよりお受けした国内株式等の大口注文(1回あたり発行済株式数の2%を超える注文)については、当社が金融商品取引所への発注を委託している母店証券会社(大和証券)の受注上限により失効します。
上記以外の注文においても、当社が金融商品取引所への発注を委託している母店証券会社および金融商品取引所の取引制限等により失効する場合があります。

2020年11月の米国の投資家による中国企業への証券投資を禁止する大統領令にともない、一部の商品(対象企業が含まれる東証上場ETF・ETN、対象企業が含まれるインデックスファンド)について、買付を一部のお客さまで停止させていただく場合がございます。本大統領令は、米国の投資家による投資を対象とした規制で、現段階では本邦投資家に対する確認事項が未確定ですが、今後、お客さまの国籍等に関わらず、お取引を制限させていただく場合がございます。

●信用取引の手数料等およびリスクについて

・お取引にあたっての手数料等

国内株式等の信用取引にあたっては、約定代金に対して0.033%(税込)の委託手数料がかかります。信用取引の委託手数料の上限は330円(税込)となります。また、別途管理費、名義書換料、権利処理手数料をご負担いただきます。加えて、買付の場合、買付代金に対する買い方金利を、売付けの場合、売付け株券等に対する貸株料および品貸料をご負担いただきます。詳細は信用取引利用・取引ルールをご確認ください。

・お取引にあたってのリスク

国内株式等の信用取引は、一定の委託保証金をCONNECTに担保として差し入れ、差し入れた委託保証金を上回る取引を行うことができます。委託保証金は、約定代金の33%以上で、かつ30万円以上の金額が必要です。

信用取引は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、信用取引では、委託保証金の約3倍までのお取引を行うことができるため、差し入れた委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。

・お取引にあたっての留意事項

詳しくは、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、信用取引規定、利用・取引ルール等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

●IPO(新規公開株式)、PO(公募・売出株式)の手数料等およびリスクについて

・お取引にあたっての手数料等

株式等を募集等にて購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます。

・お取引にあたってのリスク

価格の変動や発行者等の信用状況等の悪化等により損失が生じるおそれがあります。

・お取引にあたっての留意事項

お申込みにあたっては、目論見書を必ずご覧ください。

●単元未満株の取次ぎの手数料等およびリスクについて

・お取引にあたっての手数料等

単元未満株のお取引にあたって、他の証券会社に取り次ぐ場合は、約定代金に対して1.1%(税込)の手数料がかかります。

・お取引にあたってのリスク

単元未満株は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。

●投資信託の手数料等およびリスクについて

・お取引にあたっての手数料等

投資信託のお取引にあたっては、購入時および換金時にご負担いただく手数料はございません。ただし銘柄によって解約時に基準価額に対して信託財産留保額(最大3.0%)が控除される場合がございます。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、運用管理費用(信託報酬)(最大2.09%(年率・税込))等の諸経費等がございます。

・お取引にあたってのリスク

投資信託は、主に株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、損失が生じるおそれがあります。

・お取引にあたっての留意事項

投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください。

●NISA、つみたてNISAに関する留意事項

[NISA、つみたてNISA共通]

・日本にお住まいの20歳以上の方(NISAをご利用になる年の1月1日現在で20歳以上の方)が対象です。

・NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。

・NISA口座、つみたてNISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。

・その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰り越すことはできません。

・NISA口座、つみたてNISA口座の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。

・国内上場株式の配当金、ETF・REIT等の分配金は、証券会社で受け取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。

・投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISAおよびつみたてNISAの非課税メリットを享受できません。

・NISA口座・つみたてNISA口座で保有されている投資信託の分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。この場合、分配金は課税扱いとなります。

・NISA口座・つみたてNISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA口座に移管することはできません。

・NISA口座・つみたてNISA口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。

・国外への出国等で非居住者となる場合には、利用継続はできません。

[NISAに関する留意事項]

・NISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。

・NISAでまいにち投信の積立設定を行なった場合、非課税投資枠の範囲内の金額はNISA口座で買付を行い、非課税投資枠を超える金額は特定口座で買付を行います。ただし分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。

[つみたてNISAに関する留意事項]

・つみたてNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間40万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。

・つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。

・20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管(ロールオーバー)することはできません。

・つみたてNISAにかかる積立契約により買い付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。

・つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。

●金融商品仲介業務に関するご注意事項

・当社は、金融商品仲介業者として所属金融商品取引業者であるCONNECTの証券口座開設の勧誘・媒介、およびCONNECTの取扱う各種金融商品とその取引に関するご案内を行います。

・金融商品仲介による証券口座の開設ならびに当該口座を通じて行われる有価証券のお取引は、お客さまとCONNECTとのお取引になります。また、お取引により発生する利益および損失はすべてお客さまに帰属します。

・当社にはCONNECTとお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、当社にはCONNECTとお客さまとの間の契約の締結権はありません。

・当社は、いかなる名目によるかを問わず、金融商品仲介業に関してお客さまから金銭もしくは有価証券の預託を受け、または、当社と密接な関係を有する者にお客さまの金銭もしくは有価証券を預託させることはいたしません。

・当社で金融商品仲介のお取引をされるかどうかが、お客さまと当社との他のお取引に影響を与えることはありません。また、当社でのお取引内容が金融商品仲介のお取引に影響を与えることもありません。

・金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。したがって元本保証はありません。

・金融商品仲介によりお取引いただいた有価証券は、所属金融商品取引業者が保護預りし、分別保管されますので、所属金融商品取引業者が破たんした際にも、所属金融商品取引業者の整理・処分等に流用されることはありません。万一、所属金融商品取引業者の破たん時に何らかの事由によりお客さまの資産が棄損した場合には、投資者保護基金により、おひとりあたり1,000万円までが保護されます。

・すでにCONNECTに証券口座をお持ちのお客さまは新たに証券口座開設をお申込みいただくことができません。口座開設にあたってはCONNECTによる審査があります。審査の内容によっては、口座開設をお断りする場合があります。

・当社のWEBサイトでご案内しているCONNECTの商品・サービスおよび取引条件等は、変更される場合があります。最新の情報については、必ずCONNECTのウェブサイト等にてご確認ください。

・当社では、お客さまの投資方針等に適した商品もしくは取引をご案内することを勧誘方針としておりますが、今回のご案内は、現在のお客さまの投資方針に必ずしも適さない場合があります。ご注意ください。

【金融商品仲介業者】
●商号 株式会社クレディセゾン
金融商品仲介業者:関東財務局長(金仲)第62号
【所属金融商品仲介業者】
●商号 株式会社CONNECT
金融商品仲介業者:関東財務局長(金商)第3816号
●加入協会 日本証券業協会
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